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読書亡羊

気ままに読書、気ままな読書日記

Emmanuel Todd『シャルリとは誰か?』 (2016)

 2015年1月、パリにあるシャルリ・エブド本社がイスラム過激派と見られる犯人によって襲撃され、12人が殺害された。その後、報道が過激になるにつれて、フランスの世論は一時的にヒステリー的な症状に陥っていった。
 非道義的で残虐なテロに反対し、シャルリとの連帯を示すことが、フランス人としての証明であるかのような雰囲気だった。多くの人々が「私はシャルリJe suis Charlie」と叫び、デモへと参加することで、自分がフランス人であることを表明していった。

 しかし、言うまでもないが、フランスは多様な国家だ。テロには反対しても、シャルリは支持しない、犠牲者への哀悼を示しても、その思想、信条までは支持しないという人々も多くいた。
 特にイスラム系移民の人々の立場は複雑だった。彼らの一部は、真っ先に「私はシャルリJe suis Charlie」と表明し、テロ反対の立場を示していた。フランス国民の一人として生きていることを示すためだったのだろうが、自分の信仰を冒涜する人々を支持しなくてはならない心境は複雑なものがあっただろう。

 フランスにはライシテlaïcitéと呼ばれる原則がある。公共の場に宗教色のあるものを持ち込むことを禁止する原則だ。この原則に基づいてフランスでは、宗教的慣習について、いくつかの法制化が行われている。2004年には、ブルカやヒジャブなどの公立学校での着用を禁止する法案が可決されている。
 フランスで生きていくということは、宗教的信念を持った人々にとっては、自らの信仰とライシテの原則との間の葛藤を生きることを意味していた。今回の事件は、この葛藤の存在を改めて浮き彫りにさせた。

*ライシテの変化
 フランスは共和政の国家だ。国民を一つにまとめているのは、宗教でもなく、王族でもない。自由・平等・友愛というフランス革命の理念だ。
 宗教は私的領域に閉じ込められ、公共の場では、ライシテという原則が貫かれ、それによって宗教と世俗との間の妥協が図られる。

 シャルリ・エブドへのテロは、このライシテの原則と自由を脅かすものと人々の間で理解された。多くのメディアを通して、このテロとの戦いは、ライシテと自由を守る戦いと表現された。
 しかし、この一連の事件の背後にある問題は、果たして本当にライシテをめぐる問題だったのだろうか。

 ライシテは共和政主義者とカトリック教徒との間の妥協策として生まれてきたものだ。共和政国家と宗教との和解を目指すものであって、それは、宗教を全否定するような原則では決してない。
 だが、中東からの移民が増え、イスラム教徒との社会的な軋轢が生まれてくると、ライシテの意味合いは徐々に変化していった。今では、共和政国家と宗教との妥協がライシテなのではなく、宗教の否定そのものがライシテへと変化しつつある。

 週刊誌『シャルリ・エブド』は、極めて下品で過激な表現によって、イスラム教徒とムハンマドを繰り返し風刺していた。表現の自由、つまり、他人を冒涜する権利が、ライシテの名の下で主張されていた。だが、ライシテを主張すれば、どのような冒涜も許されるのだろうか。

 このライシテの奇妙な変化は、なぜ起きたのだろうか。この変化の背後にあるものとは一体、何なのだろうか。
 著者のエマニュエル・トッド氏は、本書でこの変化の背後にある社会的な要因を人口社会学的な観点から読み解いている。

*分裂するフランス
 トッド氏は、政治行動や宗教動態を調べた統計調査から、フランスに二つの地域的な類型があることを示している。
 一つは、パリ盆地を中心として、地中海沿岸、特に南仏プロヴァンスを加えた地域で、平等主義的な家族構造を持ち、脱宗教的で、共和政的な自由に親和性を持っている。
 もう一つはその他の周辺的地域で、アルザスやノルマンディー、ブルターニュといった地域だ。この地域の家族構造は権威主義的な傾向を持ち、宗教的には、伝統的にカトリック教徒の地盤である。

 現在、多数派としてフランスの政治を動かしているのは、この周辺的地域だという。この地域は、かつてのカトリック教徒の地盤であるが、1960年代以降、急速な脱宗教化が進んでいる。現在では、カトリック出身ではあるが、カトリックではないという人達が大勢を占めている。カトリックの信仰は捨てているが、行動、生活様式カトリックの影響を色濃く残しているこれらの人々を著者は、ゾンビ・カトリシズムと呼ぶ。

 この周辺的地域のゾンビカトリシズムは、1965年から90年代までの間に、政治的にはキリスト教系右派の立場から、社会党支持へと雪崩を打って変化している。そして、この層が1992年の国民投票マーストリヒト条約を批准し、ユーロ導入を賛成した中心的階層であった。
 この地域の特徴には、権威主義的な社会主義地方分権とヨーロッパ主義(すなわち反共和政)、ユーロの支持といった傾向が読み取れる。
 そして、トッド氏は、今回のテロに際して、「私はシャルリ」という立場を鮮明にし、デモ参加者の中心となっていた層が、この地域の人々であったことを示唆している。

*ゾンビ・カトリシズムが抱える不安
 共和政の中心地域から周辺的な地位に置かれたこの地域は、シャルリ襲撃事件に対して、自由とライシテを守る戦いを標榜した中心的階層である。
 だが、彼らのライシテは、宗教との妥協を目指すものではなく、表現の自由、他者の信仰を「冒涜する権利」へと変質していた。
 トッド氏は、ライシテが宗教を否定し、冒涜するための正当化として利用されてしまう背景には、イスラム恐怖症、そして、反ユダヤ主義の台頭を見て取ることができると言う。ライシテは、今や、イスラム恐怖症に陥った人々が、イスラムを攻撃する際のよい隠れ蓑になっている。

 ゾンビ・カトリシズムの間に、陰湿なイスラム恐怖症が蔓延しつつある背景には、1960年代以降の宗教的空白がある。著者の診断では、カトリックの地域で進んだ脱宗教化が、この地域に宗教的空白を生み、それがEUとユーロという世俗的な普遍的価値への支持へと地滑り的な移行をもたらしたとしている。
 だが、ユーロの導入は決してこの地域によい結果をもたらさなかった。ユーロによって通貨政策の自由を奪われたフランスは、被虐的な引き締め政策によって、長期の経済停滞と若者を中心とした高い失業率に苦しめられることになった。この経済的な停滞の影響は、この周辺的な地域においてこそ、より鮮明に現れた。経済的な格差は、周辺的地域においてより深刻なものになっていたのだ。

 ここから得られる著者の結論は、極めて悲観的なものだ。宗教的空白と経済的格差の拡大は、外国人恐怖症をもたらすというものだ。
 「2つのフランス」のうちの一つ、周辺的地域では、陰湿な反イスラム主義的な感情が蔓延しつつある。シャルリ襲撃事件の後、盛り上がりを見せたデモは、ライシテを守る戦いを標榜していた。だが、実際は、イスラムに対する恐怖という感情の発露だったのではないだろうか。

*共和政を守るためのライシテと同化主義
 「冒涜する権利」を守っても、イスラム系移民との軋轢はなんら解消しない。それはただ共和政の崩壊につながりかねないだけだろう。
 あの時、フランスに本当に必要だったものは、融和だったのではないだろうか。

 トッド氏は、自分は今でも共和主義者であり、同化主義者だという。彼は、共和政を維持するためには、ライシテの原則はきわめて重要だと考えている。
 フランスで生活している限り、公共の場で宗教を持ち出すことは許されない。だが、それは宗教を否定することとは違う。相手の宗教や信仰をむやみに冒涜することは許されない。

 人口学的に見ると、移民というのはいずれ地域社会に同化していくという。移民三世の世代になると、地域社会との混血は否が応でも進む。
 そこで共和政が進むべき道は明らかだ。ライシテによって宗教と共和政との間の妥協策を確認し、移民の同化を助けて、彼らを地域社会へと溶け込ませていくことだ。
 移民の同化に失敗するのは、常に社会の方であって、移民の方ではない、という著者の指摘は極めて重要だ。

 本書は、シャルリ襲撃事件をきっかけにフランス全土で起きた「私はシャルリJe suis Charlie」を叫ぶデモ活動から、フランス共和政のあり方についての問題を浮き出させて見せた。
 そこから見えてきたものとは、宗教的空白と経済格差の拡大を背景とした外国人への排斥の感情である。

 こうした問題において、フランスは決して特殊な事例ではない。むしろ、極めて一般的で人間社会に普遍的な問題だとも言える。社会が自己同一性を見失い、経済的な停滞にあえいでいるとき、何かスケープゴートを探そうとするのは、どの社会にも見られうる一般的なことだからだ。

 本書は、シャルリ襲撃事件というフランスの一地域的な問題を考察したものではなく、人間社会の普遍的な特質に光を当てた研究として読まれるべきだろう。
 『シャルリとは誰か?』―――それは、どの社会にも存在することを忘れてはならない。